我々は、「学習者をみる研究」を推進し、学校現場に直接的に影響を与える学術研究を構築するためには、学術研究者と実践研究者の新たな関係を築くことが必須と考えております。たとえば、数回のアンケート調査、数回の授業観察ならば、現在の学術研究者と実践研究者の関係においても実施することは可能です。しかし、中長期にわたって学習者を観察する研究は、
現在以上に密接な両者の信頼関係が必要です。また、実践研究者も学術研究の消費者という立場ではなく、学術研究を自らの授業改善の手段と考え、積極的に関わらなければなりません。
研究の成果に関して、学術研究的に正しいのみならず、実践研究者に受け入れられるものでなければ、学校現場に直接的に影響を与えることは不可能です。実践研究者にとって受け入れられるものとはなにかを判断するに、実践研究者の方が学術研究者を上回ることは明らかです。
上記の関係を成り立たせるためには、学術研究者と実践研究者が異質であっても対等な関係を構築する必要があります。多くの学術団体では、その運営を司る役員のほとんどは大学等の学術研究者によって占められております。この現状を変えたいと考えました。ただし、学術団体として
公的に認められる要件として、学術団体の運営を司る役員の過半数が大学等の学術研究者によって占めることが規定されております。しかし、その規定の範囲内で、できるだけ実践研究者が学会の運営に
直接関われるような組織としました。
学会では、一定の資格を持つ会員に委託し、学会員の研究を評価し、認められた成果を学会誌に掲載します。この研究の評価機能は学会のもっとも基本的な機能となっております。多くの学会では、この評価は大学等の学術研究者によって行われております。このことによって学術研究としての質を保証しておりました。しかし、一方、実践的な評価は行われておらず、結果として実践的な価値は保証されておりません。本学会では、学術研究者の評価のみならず、実践研究者の評価を重視いたしております。
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